インデックス投資するならiDeCo・新NISA・特定口座の順で選べ

私は2017年からインデックス投資を続けています。

市場全体に投資するこのシンプルな方法は、時間を味方にできるため、50代の今でも心強い資産形成手段のひとつです。

そんなインデックス投資をするうえで重要なのが、「どの口座を使って投資するか」という点です。

なぜなら、使う口座によって税金の負担が大きく変わるからです。

現在、インデックス投資ができる代表的な口座は以下の3つです：

この記事では、税金の仕組みを踏まえたうえで、これら3つの口座の優先順位を私の視点から解説していきます。

これから投資を始める方、すでに始めているけれど運用方法を見直したい方の参考になればと思います。

インデックス投資で口座選びが重要な理由

インデックス投資とは、日経平均やS&P500など、市場全体の動きに連動したファンドに投資する方法です。

プロの判断に頼らず、幅広い銘柄に分散投資できるのが特徴で、初心者にも始めやすいとされています。

ただし、「どの口座で買うか」で支払う税金に大きな差が出ます。

税金を抑えることができれば、その分手元に残るお金も増えます。

インデックス投資で利用できる代表的な口座は次の3つです：

それぞれの特徴と税制メリットを理解して、優先順位を決めることが、長期的に資産を育てるカギになります。

iDeCoは節税効果が高く最優先

iDeCo（イデコ）は、毎月積み立てた金額が全額所得控除の対象になる制度です。

簡単に言えば、「収入からこの分はなかったことにするよ」と国が見なしてくれるので、所得税や住民税が安くなります。

たとえば年収500万円の人が、iDeCoで年間24万円（毎月2万円）積み立てると、約7万円程度の税金が軽減される場合もあります。

また、60歳以降に受け取る時も、退職金や年金として受け取ることで控除を受けられるという二重の節税効果があります。

ただし、60歳になるまで原則として資金を引き出すことができないという制限があるため、生活資金としての利用はできません。

表1：iDeCoの税制優遇まとめ

（出典：iDeCo公式サイト）

新NISAは使い勝手が良い非課税口座

新NISAは、2024年からスタートした制度で、運用益が非課税になるのが最大のメリットです。

投資で得た利益に税金がかからないため、複利効果が活きやすく、長期投資に向いています。

例えば100万円を投資して、20年後に200万円になった場合、通常は約20万円の税金がかかりますが、新NISAではこれがゼロになります。

さらに、投資したお金はいつでも引き出せるため、iDeCoと違って資金の流動性があります。

年間投資上限は360万円で、非課税で保有できる上限額は1,800万円です。

特定口座は余剰資金の受け皿に

特定口座は、証券会社に口座を開けば誰でも使える最も一般的な投資口座です。

インデックス投資をする場合、iDeCoや新NISAの枠を使い切ったあとに利用するのが基本です。

この口座では、利益が出た際に約20.315%の税金が自動的に引かれます。

特定口座（源泉徴収あり）を選べば、自分で確定申告をする必要もありません。

税金面では不利ですが、制度の縛りがないため自由に売買ができるという利点もあります。

まとめ：インデックス投資の口座優先順位とは

インデックス投資を成功させるためには、投資先の選定だけでなく、「どの口座で投資するか」をしっかり見極めることが欠かせません。

税金を抑えて資産を最大化するためには、制度の違いを理解し、自分のライフスタイルや資金計画に合った優先順位で活用していく必要があります。

私のおすすめする口座の使い方は、以下のとおりです：

投資資金が限られている場合ほど、この順番は非常に重要です。

制度を味方につけて、無理なく堅実に資産を築いていきましょう。

投資口座を見直すだけで老後資金に差が出る

インデックス投資を始める、あるいは続けていく中で、どの口座を使うかによって将来の手取り額は大きく変わってきます。

税制優遇をうまく活用すれば、同じ金額を投資しても、何十万円、何百万円という差になる可能性があります。

「何となく新NISAだけやっている」

「iDeCoは難しそうで後回しにしている」

そんな方こそ、一度立ち止まって、自分に合った投資の順番を見直してみてください。

私自身、40代まではよく分からず特定口座ばかり使っていましたが、制度を理解して乗り換えたことで、老後資金に対する安心感が格段に増しました。

今からでも遅くありません。

投資口座の見直しは、資産形成の第一歩です。

※ 各制度には条件や制限があるため、必ず最新の公式情報をご確認ください。