iDeCoでやらかした2つの失敗|退職所得控除の誤算と国保料増加

静かなリビングで電卓と手帳を広げて考えを巡らせる日本人男性 お金・投資

iDeCoの使い方って、なかなか難しいよね。

とりあえず所得控除できて、節税さえできればいいと思う人もいる。

一方で、出口まで考えて計画的に使っていくべきだという人もいる。

この記事では、俺がiDeCoでやってしまった失敗と、そのあとにどう見直したかについて書いていく。

退職所得控除の計算ミス

窓辺の木製デスクに置かれた革の手帳と万年筆

俺は49歳のときに会社を辞めてからiDeCoを始めた。

前の会社には15年勤めていて、辞めるときにもらった退職金は200万円くらいだった。

当時は会社の勤続15年とiDeCoの加入期間を足して退職所得控除が使えると思っていた。

60歳までやればiDeCoは11年だから、足して26年分使えるという計算だ。

26年なら20年超の6年分が420万円で、最初の800万円と足して1220万円の控除枠になる。

会社で使ったのは200万円だから、残り1020万円分はiDeCoで非課税にできると思っていた。

 

実際の控除額は440万円

けど、あとから調べてみたら勤続年数とiDeCoの加入期間は合算できないことがわかった。

前職で余った枠を繰り越すこともできない。

つまり、iDeCoの加入期間は11年だから、40万円×11年で440万円にしかならない。

1020万円あると思っていた枠が実際は440万円しかなかったのが最大の失敗だ。

注意点:前職の勤続期間と重複がある場合、退職所得控除の重複調整により控除額が減額されることがあります。

 

掛金は上限の月6万7000円

木製の棚に置かれた透明なガラスの貯金瓶と積み重なった硬貨

控除枠が1020万円もあると思っていたから、掛金は上限いっぱいまで出すことにした。

第1号被保険者の上限は月6万8000円だけど、付加年金を払っていると1000円引かれて月6万7000円になる。

枠がたくさん余っていると思っていたから、迷わず月6万7000円に設定した。

始めたのは2022年2月で、60歳になる前月の9月まで続けると10年8か月になる。

月数だと128か月だから、払う掛金の総額は857万6000円になる計算だ。

運用益が出ても1020万円の枠があれば少し足が出るくらいだろうし、退職所得は2分の1課税だから大した税金にはならないと考えていた。

 

控除額の超過と掛金の減額

しかし、実際の控除枠は440万円しかない。

2026年10月の今の段階で、俺のiDeCoの資産額はすでに約570万円になっている。

60歳まであと5年以上あるのに、とっくに440万円の枠をオーバーしてしまった。

それに気づいて、慌てて2026年の4月に掛金を最低の月5000円に減額した。

俺は今、特定口座を取り崩して掛金を捻出している。

そのお金を使ってまで、iDeCoの残高をこれ以上増やす必要はないと思っている。

本当は0円にしたいくらいだけど、5000円にしておかないと退職所得控除額が減るから仕方がない。

豆知識:iDeCoの毎月の掛金額を変更できるのは、当年12月分から翌年11月分までの1年間に1回のみです。

 

所得控除を使い切ろうとした結果

届いた通知書の封筒を持つ日本人男性の手元

もう1つ余計なことをしたのが、所得控除を全部使おうとしたことだ。

掛金を月6万7000円にしていたときは、年間80万4000円の控除があった。

それに所得税の基礎控除48万円と国民年金の保険料約20万円を合わせて、約150万円の枠があった。

何年かはそのまま捨てていたけど、2025年になってこの枠を捨てるのはもったいないと思い始めた。

そこで考えついたのが、特定口座の売却だ。

特定口座の含み益を150万円分売却すれば、所得税0円で利確できるし新NISAの資金にもできる。

売った分をそのまま特定口座で買い直せば、取得単価を上げて将来の税金を減らすこともできる。

12月になって2025年の基礎控除が88万円に引き上げられていたことに気づいて、190万円くらいまでいけるかとも思ったけど、住民税が上がるから当初の予定どおり150万円の利益を出して確定申告をした。

その結果、税金の約30万円はちゃんと還付されて戻ってきた。

 

確定申告による国保料の増加

しかし、そのあとに届いた国民健康保険料の通知書を見て失敗したと気づいた。

俺の住んでいる自治体は、国民健康保険料の所得割が約15%ある。

特定口座の利益を申告したせいで、住民税の基礎控除を引いた約107万円にしっかり所得割がかかった。

さらに、均等割の7割軽減もなくなり、均等割も平等割もガッツリとられることになった。

その結果、国民健康保険料を年間で約24万円も払うはめになった。

税金が約30万円戻ってきても保険料で約24万円も取られたら、手元に残るのは6万円くらいしかない。

しかも、高額療養費の自己負担限度額の区分も悪くなる。

これは大悪手だった。

 

2026年は確定申告をしない

陽の光が差し込む静かで整理整頓されたリビングの椅子とサイドテーブル

こういう経験をしたから、もう余計なことはしないことにした。

掛金を月5000円に下げたから、iDeCoの年間の控除額も6万円まで減った。

でも、控除枠が減ったからといって、無理に特定口座の利益を出す理由はない。

特定口座(源泉徴収あり)のまま確定申告をしなければ、国民健康保険料の計算に使われる所得は増えない。

だから国民健康保険料の所得割もかからないし、7割軽減や高額療養費の区分も守れる。

数万円の還付のために社会保険料が高くなるリスクを取るより、何もしないほうが賢明だ。

だから俺は2026年については特定口座で利益が出ても確定申告をしないことにしている。

 

まとめ:iDeCoは出口の計算が肝心

バルコニーから青空と街並みを穏やかに眺める日本人男性

この記事では、俺がiDeCoでやってしまった失敗と、そのあとにどう見直したかについて書いてきた。

最大の失敗は、退職所得控除額を間違って計算していたことだ。

そのせいで、60歳まで5年以上残して、残高は退職所得控除額を大きくオーバーしてしまっている。

あと、所得控除額を無理に使おうとしたのも、結果的には大失敗だった。

思いついたときはいい方法だと思ったんだけどな……。