iDeCoはやったほうがいいのか、それとも新NISAだけで十分なのかはけっこう悩むよね。
所得控除による節税メリットが大きいなら、優先してやる価値はある。
一方で、1800万円も枠があるなら、新NISAだけでいいという考え方もある。
この記事では、どんな条件ならiDeCoをやるべきなのかについて、俺なりの基準を書いていく。
所得控除が使えるなら優先
所得控除できるなら、俺はiDeCoを新NISAより優先してやる。
その理由は、新NISA単独でやるより儲かりそうだから。
iDeCoは投資したお金が全額所得控除になるから、所得があれば所得税と住民税が節税できる。
どれだけ節税できるのかについては、俺は両方合わせて20%で計算している。
住民税は10%だけど、所得税率を調べるのは面倒だからね。
だから俺の計算では、iDeCoで年間30万円投資している場合は、6万円節税できることになる。
その節税分を新NISAで再投資に回せば、年間36万円投資できるということだ。
これなら受け取り時に税金を取られても、新NISA単独に勝てる見込みは十分ある。
この6万円は新NISA単独で投資していたら、税金で取られているはずのお金だからね。
元々ないものだと思って投資すればいい、というのが俺の考えだ。
所得控除がないならやらない
所得控除ができない場合は、俺ならiDeCoよりも新NISAを使う。
その理由は、節税のメリットがないなら新NISAに勝ち目はないと思っているから。
iDeCoは口座を持っているだけで、毎月少しずつ手数料を取られる。
これはiDeCoの仕組み上そうなっているからで、どの金融機関を選んでもゼロにはならない。
そのため、投入した金額は同じでも、投資元本がどうしても新NISAより少なくなる。
これでは全額を非課税で受け取れたとしても、新NISAには勝てない。
新NISAは口座手数料なしで、全額を非課税で受け取れるからね。
退職所得控除狙いなら話は別
ただ、所得控除がなくてもiDeCoで退職所得控除が使えるなら、俺はiDeCoをやる。
と言っても、あくまで新NISAの枠が埋まる目途が立ってからだけどね。
新NISAの枠が埋まると、特定口座かiDeCoしか選択肢がなくなる。
その中でどちらを選ぶかというと、その条件ならiDeCoを使う。
その理由は、一時金で受け取れば、単純に特定口座より儲かる可能性が高いから。
退職所得控除の枠内であれば、完全に非課税で受け取れる。
さらに一時金は退職金と同様に税制優遇があるため、多少足が出ても税金が安い。
だから、特定口座より有利になる可能性が高い。
ただ、受け取り時に退職所得控除額を大幅に超えないようにするために、加減は必要だけどね。
退職所得控除額を大幅に超えると、税金が高くなってしまうから。
控除枠を狙って月5000円運用
俺の場合は、今は会社を辞めていて所得がない。
でも、新NISAの投資資金の目途はすでに付いており、さらに退職所得控除も使える。
だから、iDeCoを使っている。
ただ、会社を辞めて49歳から始めたため、退職所得控除額は最大でも440万円にしかならない。
でも最初に毎月6万7000円を拠出していたせいで、すでに残高は570万円を超えてしまった。
だから、掛金を最低拠出金額の毎月5000円に変更した。
本当は0円にしたいところだけど、5000円拠出しておかないと、加入年数が減ってしまうからね。
そうなると、退職所得控除額が減ってしまうから仕方がない。
まとめ：2つの控除で新NISAに勝つ
この記事では、どんな条件ならiDeCoをやるべきなのかについて、俺なりの基準を書いてきた。
所得控除が使えるなら節税分を再投資に回せるため、新NISAよりiDeCoを優先する。
所得控除が使えないなら、iDeCoよりも新NISAを使う。
ただ、新NISAの枠が埋まりそうで、退職所得控除が使えるなら、所得控除がなくてもiDeCoを使う。
その場合は、退職所得控除額をあまり超えないように掛金の調整が必要だけどね。