【iDeCo】どんなメリットがあるのか調べてみた

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iDeCoを始めることに何かメリットはあるのか調べてみました。

iDeCoとは?

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自分で老後資金を作れる制度

iDeCo(個人型確定拠出年金)とは、自分で資産運用して老後資金を作れる制度です。

昔の老人たちは年金だけで十分生活できていたようですが、今は違いますからね。

うちの親を見ていても、けっこう切り詰めて生活しています。

そう考えると、自分の世代は絶対に年金だけでは生活できないでしょう。

なので、自分である程度の老後資金を貯めておかなければいけません。

自分は現在インデックス投資とNISAをやっていますが、iDeCoはまだやっていません。

そもそもiDeCoについてよく分かっていませんので、いろいろ調べてみることにします。

参考にするのは、もちろんiDeCoの公式サイトです。

加入条件

iDeCoについてまず何が知りたいのかというと、自分が加入できるのかどうかです。

自分が使えない制度なら、調べても意味がありませんからね。

ということで、どんな人が使えるのかを調べてみます。

加入区分加入対象となる方加入できない方
国民年金の第1号被保険者日本国内に居住している20歳以
上60歳未満の自営業者、フリー
ランス、学生など
農業者年金の被保険者国民年金
の保険料納付を免除(一部免除
を含む)されている方(ただ
し、障害基礎年金を受給されて
いる方等は加入できます)
国民年金の第2号被保険者60歳未満の厚生年金の被保険者
(サラリーマン、公務員)の方
お勤めの企業で、企業型確定拠
出年金に加入している方(ただ
し、企業型確定拠出年金規約で
個人型同時加入を認めている場
合は加入できます)
国民年金の第3号被保険者20歳以上60歳未満の厚生年金に
加入している方の被扶養配偶者
の方

いきなり面倒くさいですが、まず自分が国民年金の第何号被保険者なのか調べる必要があります。

こういうことは、ねんきんネットで調べれば一発ですね。

ねんきんネットの素晴らしさについては下記の記事で書いています。

調べてみると、自分の場合は問題なく加入できそうですね。

3つの税制メリット

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次に、iDeCoに加入するとどんなメリットがあるのか調べていきます。

単に老後資金を貯めるだけなら、普通の投資信託やNISAでもできますからね。

きっとiDeCoの方がお得になる何かがあるのでしょう。

iDeCoの公式サイトには、3つの税制メリットがあると書いてあります。

それは次のようなものです。

  1. 掛金が全額所得控除
  2. 運用益も非課税で再投資
  3. 受け取る時も大きな控除

これだけではよく分かりませんので、1つずつ順番にチェックしていきます。

掛金が全額所得控除

まず、「掛金が全額所得控除」についてです。

掛金とは、iDeCoで投資するお金のことです。

それが全額所得控除になるということは、所得から引かれるということです。

iDeCoをやっていない人は、所得が500万円なら500万円に所得税がかかります。

しかしiDeCoで30万円投資すれば、470万円にしか所得税がかかりません。

所得税は所得が低いほど安くなるので、これは間違いなくメリットです。

これで損する人はいるんでしょうか?

ちなみに所得が低いほど住民税も安くなるので、ダブルでお得です。

要は、iDeCoでたくさん投資するほど所得税と住民税が安くなるということです。

掛金の拠出限度額

それなら所得を全額iDeCoで投資して税金0円にしてやろうかと思いますが、そうは問屋が卸しません。

その理由は、iDeCoの掛金には上限(拠出限度額)が設けられているからです。

それでは、拠出限度額がどのくらいになるのか調べてみます。

加入資格拠出限度額
国民年金の第1号被保険者
(自営業者)
月額6.8万円
(年額81.6万円)
国民年金の第2号被保険者
(会社員・公務員等)
月額1.2~2.3万円
(年額14.4~27.6万円)
国民年金の第3号被保険者
(専業主婦(夫))
月額2.3万円
(年額27.6万円)

差はけっこうありますが、いずれにしろやらないよりやった方がお得なのは間違いありません。

特に自分のようなフリーランスは月6万8000円も拠出できますので、やらないと損ですね。

ただし、国民年金の付加保険料を納めている場合の拠出限度額は6万7000円になります。

付加保険料は400円ですが、拠出の単位が1000円単位であるためです。

100円単位ならギリギリまで拠出できるんですけどね。

運用益も非課税で再投資

次に、「運用益も非課税で再投資」について調べていきます。

通常ですと、投資で儲かった場合はその儲かった分に対して税金が20.315%かかります。

iDeCoでは、それがないということですね。

これは、次のような時には有効ですね。

  • 定期預金で利息が入った時
  • 投資信託で分配金が出た時
  • 投資商品を変更するために売って儲かった時

まあしかし、自分のようなインデックス投資家にはどうでもいいことばかりですけどね。

普段から税金がかからないように利益確定は極力していませんので。

いつでもリバランスができる

しかし、iDeCoでインデックス投資をしている人にもメリットはあります。

それは、リバランスしても税金がかからないということです。

通常リバランスは儲かっている商品を売らなければいけませんので、税金が発生します。

しかし、iDeCoではそれを気にしなくていいということですね。

ただ、自分はそれでもやらないと思いますけど…。

受け取る時も大きな控除

最後に、「受け取るときも大きな控除」についてです。

iDeCoの受け取り方法については、3つの方法があります。

  1. 一括で受け取る(一時金)
  2. 年金として受け取る
  3. 一時金と年金を組み合わせる

一時金の場合は退職所得

iDeCoを一時金として受け取れる期間は、60歳から75歳までの間です。

一時金として受け取る場合の所得の種類は退職所得になります。

気になる所得税の計算ですが、次のようになります。

  1. (一時金 ー 退職所得控除額) × 1/2 = 課税される退職所得
  2. 課税される退職所得 × 所得税率 ー 控除額 = 所得税額

退職所得は分離課税になりますが、税率は総合課税の計算方法をそのまま使います。

その方が課税される所得金額が少なくて済むのでそうしているんでしょうか?

一時金の所得税を0円にしたければ、退職所得控除額以下に抑えればいいだけです。

これは足が出た分を年金での受け取りにすれば何とかなりそうですね。

ということで、一時金での受け取りにはほとんど税金がかからないのではないかと思います。

ただ、自分は複利効果を最大限生かしたいので年金での受け取りにしようと思っていますが…。

年金の場合は雑所得

次に、iDeCoを年金で受け取る場合です。

iDeCoを年金として受け取るには、まず60歳から75歳の間で受給開始時期を決めます。

次に、受給する期間(5年以上20年以下)を選びます。

一時金はもらったらそれで終わりですが、年金の方は受給期間が終わるまで資産運用が継続されます。

年金として受け取る場合の所得の種類は雑所得になります。

雑所得の計算方法は次のようになります。

  • 公的年金額 + iDeCoの年金額 ー 公的年金控除額 = 雑所得

公的年金控除額がありますが、ほとんどの場合公的年金額でかき消されます。

と言うか、厚生年金ももらえるなら公的年金額の方が多くなる人の方が多いでしょう。

そこにiDeCoの年金額を加えても、iDeCoの年金額はそのまま雑所得になる可能性大です。

雑所得は総合課税に含まれるので、他の所得と合算して所得税を計算します。

なので、iDeCoの雑所得が特に所得税の優遇を受けるということはありませんね。

ただ、60歳を超えてからはそれほど稼げないと思いますので所得税率は低くなると思いますけどね。

たいていは194万9000円以下の5%、かなり稼いでも329万9000円以下の10%まででしょう。

それくらいであれば、普通の投資信託を取り崩すより所得税はかなり安くなると思います。

金融所得課税は儲かった分に対して一律20.315%かかりますからね。

まとめ

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ここまでiDeCoについていろいろ調べてきましたので、ざっくりまとめます。

  • 購入する時は誰でもお得
  • 運用益が非課税になるのはどうでもいい
  • 受け取る時もおそらくお得

自分は現在インデックス投資とNISAを併用しています。

今回調べてみて、その中にiDeCoを組み込むのも悪くはないと思いました。

中でも1番いいと思ったのは、掛金が全額所得控除になることですね。

自分は今フリーランスですが、iDeCoを使えば年間80万円ほど所得控除できます。

これはけっこうデカいですよ。

受け取りも普通の投資信託より税金が高くなることはなさそうですしね。

60歳まで原則受け取れないのも、元々長期投資を考えている自分にはまあ普通だと思いますし。

ということで、今回の結論としては「iDeCoは始めるべき」ということになりました。

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次の書籍もおススメです。

ということで、今回は終わりにします。